更年期障害で仕事を休職できるのか？診断書・期間・対処法を専門家が解説
- 高本 玲代
- 2022年10月31日
- 読了時間: 6分
更新日：10月16日
「最近、体調が優れない」「仕事に行くのがつらい」「集中力が続かない」
──40代、50代の女性であれば、そんな不調を一度は感じたことがあるのではないでしょうか。それは単なる疲れではなく、「更年期障害」が背景にあるかもしれません。
更年期に差しかかると、ホルモンバランスの乱れから、心身に大きな変化が訪れます。
ときには仕事を続けることが難しいほどの症状に悩まされ、「この状態で休職できるのか？」「診断書が必要？」「休める期間はどのくらい？」と不安を抱く方も少なくありません。
この記事では、企業での人事制度や労務知識に精通した専門家監修のもと、更年期障害による休職について分かりやすく解説します。
医療だけでなく、実際の労働環境・制度面・日常生活での工夫を含め、読んだその日から
安心材料になるようまとめました。
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更年期障害とは？休職が必要になるケース
更年期障害は、閉経前後の約10年間に女性ホルモンの分泌が急激に変化することで
起こるさまざまな症状の総称です。
主な身体症状
強いホットフラッシュ（ほてり・発汗）
動悸・息切れ
倦怠感・めまい・頭痛
不眠
精神的な症状
イライラ・気分の落ち込み
集中力の低下
不安感
これらの症状が「生活に支障が出る」レベルにまで強くなれば、業務の継続が難しくなり、休職の検討が現実的になります。
特に睡眠障害や抑うつ症状は仕事への影響が大きく、実際に診断書をもとに休職を取得するケースも増えています。
更年期障害で休職は可能？制度上の位置づけ
結論から言えば、更年期障害が原因であっても休職は可能なことが多いです。
1. 就業規則に基づく休職制度
多くの企業の就業規則には「私傷病による休職」規定があります。ここでいう「私傷病」には更年期障害も含まれていることが多く、医師の診断書があれば対象となります。 ただし、企業によっては、更年期を私傷病と定義していない可能性もあるので確認が必要です。
更年期で難しい場合は抑うつなどメンタル疾患の病気として対応してもらう必要があります。
2. 傷病手当金の利用
社会保険に加入している場合、休職中は「傷病手当金」が支給される場合があります。
最長1年6か月まで受給可能で、給与の約2/3が保障される仕組みです。
3. 有給休暇や時短勤務との組み合わせ
まずは有給休暇や半日単位の休暇で調整し、その後に休職に移行するケースもあります。
また、会社によっては更年期症状を理由にした時短勤務制度を設けているところもあります。
休職に必要な診断書とは？
休職申請には通常、医師による診断書が求められます。
診断書には以下が記載されるのが一般的です。
病名（例：更年期障害、うつ状態など）
就労困難の理由（業務継続が困難である旨）
休養の必要性と推奨期間
ただし、ここで注意したいのは診断書を必ず婦人科で発行してもらえるとは限らないという点です。
婦人科では「治療や投薬」は行えても、休職の判断として診断書を出すのに消極的な場合があります。
その場合は、メンタルクリニックや心療内科で診断書を取得することが可能です。更年期障害による強い不安・抑うつ・不眠といった精神的症状は心療内科の診断領域に含まれるため、診断書が出やすい傾向にあります。
診断書をスムーズに入手するための工夫
婦人科で「紹介状」をもらい、メンタルクリニックに受診する
メンタルクリニックの予約に時間がかかる場合は、「遠隔診療（オンライン診療）」を
利用する
「メンタル 診断書 WEB診断」などで検索すると、ネット診療で診断書を発行してくれる医療機関も見つかる
こうしたルートを押さえておくと、体調がつらい中でも早く制度を利用しやすくなります。
休職期間はどのくらい？
休職期間は就業規則により異なりますが、多くの企業では3か月～1年程度と定められています。
短期休職：数週間～3か月
中期休職：3か月～6か月
長期休職：1年程度
体調の回復度合いに応じて、主治医と相談しながら決定します。復職の際にも医師の診断書が必要です。
復職に向けた流れ
主治医による「復職可能」の診断書提出
会社側の産業医・人事との面談
試し出勤（リワーク制度）を導入している企業もある
勤務時間を徐々に増やし、フルタイム復帰へ
このように段階的に進めることで、再発リスクを減らしながら復職できます。
更年期障害で休職した女性たちの声
「診断書を出すのに抵抗があったが、実際に休んでみて気持ちも体も楽になった」
「最初は罪悪感が強かったが、休職中に自分の体調管理を見直せた」
「上司に更年期と伝えづらかったが、『病気による休職』と整理して説明すると理解してもらえた」
こうした体験談は、同じ立場の女性にとって大きな安心材料となります。
職場に伝えるときの工夫
「更年期」という言葉を直接出すことに抵抗を感じる方も少なくありません。その場合は、
「体調不良により医師から休養を勧められている」
「病気療養が必要と診断を受けた」
と伝える形でも問題ありません。
制度上は「私傷病休職」として扱われるため、必ずしも症状名を詳しく説明する必要はありません。
休職前にできるセルフケア
休職を検討する前に、日常で取り入れられる対策もあります。
食生活の見直し：タンパク質・鉄分・ビタミンの不足を補う
軽い運動：ウォーキングやヨガは自律神経を整える
睡眠改善：同じ時間に寝起きする・寝る前のスマホ使用を控える
ストレスケア：呼吸法やマインドフルネス
これらを取り入れることで、症状が和らぎ、仕事を継続できるケースもあります。
企業側の取り組みも進んでいる
近年、多くの企業が「女性の健康課題」をサポートする動きを強めています。
更年期に関する社内セミナー
カウンセリング窓口
時短勤務や在宅勤務の柔軟対応
これは「更年期ロス」と呼ばれる労働力損失を防ぐための取り組みでもあります。
個人としても、制度を知って活用することが大切です。
まとめ：更年期障害での休職は「権利」であり「選択肢」
更年期障害は一人で抱え込むには重すぎる負担です。無理を続ければ、症状が悪化し、長期離職につながる可能性もあります。
診断書があれば休職は可能
婦人科で診断書が出ない場合はメンタルクリニックやWEB診療を活用
傷病手当金や制度を利用できる
復職は段階的に進められる
企業も理解を広げつつある
大切なのは「我慢すること」ではなく、「適切なタイミングで休むこと」。休職はキャリアを諦めることではなく、これからの人生を長く健康に過ごすための選択肢なのです。
✅ 専門家監修本記事は、更年期女性の就労支援・健康サポートに携わる専門家が監修しています。制度・労務・ライフスタイルの観点から、多面的に更年期女性の「働き続ける力」を支援しています。
また、更年期で仕事をセーブすべきかについてはコチラの記事からご覧ください
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